「獺祭 島耕作」売り上げ1億1600万円 山口・旭酒造が西日本豪雨義援金に

 人気の日本酒「獺祭(だっさい)」を製造している旭酒造(山口県岩国市)の桜井一宏社長が30日、広島県庁を訪れ、西日本豪雨の被災地支援の義援金目録を湯崎英彦知事に手渡した。同社が8月10日から販売している、漫画「島耕作」のイラストをラベルにした日本酒「獺祭 島耕作」の売り上げの一部で、岡山、広島、愛媛、山口の4県に計1億1600万円を寄付した。      

 知事室で開かれた贈呈式では、島耕作の等身大パネルも登場。湯崎知事は「今はお酒を控えようという方も多いと思うが、楽しんでいただくことが復興につながる」と謝意を述べた。

 旭酒造は西日本豪雨で事務所や倉庫が浸水。貯蔵タンクの温度管理が難しくなったことで、一時は約30万本の廃棄処分を検討していた。被害を知った島耕作の作者で岩国市出身の漫画家弘兼憲史氏が協力。困難に直面しながらも前向きに乗り越えた島耕作をラベルとした「獺祭 島耕作」を発売し、約58万本を売り上げた。

 公式サイトでは「このお酒は2018年7月に西日本豪雨時に、酒蔵内で発酵中に、停電の被害を受けたお酒です。そのお酒は、十分に美味しい、ただ、私達の思う獺祭としての品質基準には届かず、通常の獺祭としては世に出せません。そのお酒を、できるだけポジティブな形で、西日本豪雨への被害を心配されている皆様の思いに応え、被害を受けた様々な地域のお役に立てるお酒にしたい」とし、1本1200円のうち200円を被災地に寄付するとしていた。桜井社長は「復旧作業はこれからも続く。楽しい日常を取り戻すきっかけになる形で使ってほしい」と話した。

 獺祭は全国的に人気のお酒とあって、今回の豪雨被害での品薄や高額転売を懸念する声もあったが、同社は公式ツイッターで「被災していない出荷センターにある程度の在庫がございます」「すぐに商品がなくなる想定はございません」と買い占めを控えるよう呼び掛けていた。

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