【ジュネーブ共同】国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は６日、東京五輪・パラリンピックに参加する各国・地域の選手団に向け、米製薬大手ファイザー製の新型コロナウイルスワクチンを提供すると発表した。欧米や中東で接種が進む一方、日本やアフリカは遅れが目立ち、開催懐疑論の打ち消しを図る狙いがある。

　丸川珠代五輪相によると、５月末にも供給を始め、７月２３日の五輪開幕までに２回の接種を目指す計画。日本選手団へは「選手が千人程度、監督、コーチが１５００人程度」と明らかにした。

　ワクチンは参加選手に接種を推奨するが、義務化はしていない。