アスリートの性的な撮影被害や画像拡散の問題で、夏季、冬季五輪で実施される競技を統括する４１団体のうち３割超の１４団体が被害を認識していたことが２１日、共同通信のアンケートで分かった。問題を把握した時期は７団体が１０年以上前と回答。陸上や体操、テニスなど１０団体は選手や関係者から実際に相談を受け、対策を求められていた。スポーツ界で長年続く問題の根深さが浮き彫りになった。

　１１月上旬から中旬に行ったアンケートでは、４１の国内競技団体（ＮＦ）から回答を得た。今後の対策として、２団体が選手に聞き取り調査を実施する方針を示し、１５団体が検討していることも判明した。