2020.10.17

ＪＯＣ　性的画像問題で国内競技団体と情報共有「男性選手被害のケースも」

　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は１６日、オンラインで国内競技団体との会議を行った。ＪＯＣが対策に乗り出している女性選手を中心とした性的画像の被害拡大について、情報を共有。籾井圭子常務理事は「盗撮の一言ではくくれない形の被害が起きている。女性だけでなく、男性が被害にあったケースもある」と説明。「スポーツ界全体で取り組まなければならない。協力していただきたい」と呼びかけた。

　競技団体からは海外遠征から帰国後の１４日間の隔離緩和について、認可されたコンディションニング調整だけでなく、実戦形式の練習も対象にしてほしいという要望があった。