国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長（６６）が、１１月中旬に来日する方向で関係機関が調整を進めていることが９日、複数の関係者への取材で分かった。菅義偉首相や東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長らと会談し、来夏に延期された東京五輪の準備を着実に進める方針を確認する見通しだ。

　バッハ会長は９月末に行われたＩＯＣと組織委の合同会議で「歴史的なものになるだろう。必ず成功する」と語ったようにコロナ禍での大会開催に自信を示している。開催可否の権限を握るＩＯＣトップと開催国首脳が直接会談で連携を申し合わせれば東京大会に向けた重要な節目になる。

　バッハ氏と首相は９月２３日に電話会談し、選手や観客にとって安全な大会を実現するため、緊密に協力していくことで一致。電話会談でバッハ氏は「近い将来に訪日したい」と伝え、日本政府とＩＯＣが日程の検討を続けていた。１１月１６日か１７日に首相と会談する案が浮上しており、今後、最終的な詰めに入る。