東京五輪・パラリンピック組織委員会は１５日、都内で理事会を開催した。新型コロナウイルスの影響で来夏に延期された大会の準備状況などを報告。開催に向けた重要テーマの一つである簡素化について、５０～６０項目の見直しを行っていることを明らかにした。

　その中には、大会関係者の人数、関係者が使用する備品等の数量、飲食提供数、選手村や練習会場の運用期間、バスのスケジュール、選手や役員の旅費補助の在り方などが挙げられている。２４、２５日の国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）調整委員会での合意を目指す。

　また、理事会では複数の理事から『大会はやれるんだ、というイメージを持ってもらう広報活動や発信を』『選手のモチベーションの維持が必要。組織委員会の幹部がアスリートと直接意見交換して生の声を伝える』などの提言があった。

　大会の国内スポンサーは６８社あり、契約延長については全社が前向きという。ＩＯＣのコーツ委員長が先日、コロナにかかわらず来夏の開催を明言したが、武藤事務総長は「考え方は一致している」と明言し、１０カ月後の開幕に向けた準備を着々と進めている。