日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は９日、来夏に延期となった東京五輪で実施される３４競技の国内競技団体とのウェブミーティングを行った。

　新型コロナウイルスの感染拡大の一時的なピークが過ぎ、スポーツ活動が再開される中、各競技団体が作成したガイドラインを共有することなどを確認。また、大会の開催に向け、選手、関係者へのＰＣＲ検査、抗体検査の必要性も議論し、医療機関に負担を掛けない中で実施が可能かどうかを模索していくことも話し合われた。福井烈専務理事は「すでにトライしている団体もある。参考にしながら、一丸となってやっていきたい」と、話した。

　また、コロナウイルスの影響で、資金繰りの悪化が懸念される競技団体に向けた日本政策金融公庫による融資説明会が８日に行われ、冬季競技を含めた２５～２６競技団体が参加したことが明らかになった。