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東京五輪開催の可否、10月が重要時期に パンデミック抑制兆候あれば「開催前提」

 東京五輪の準備状況を監督する国際オリンピック委員会(IOC)のジョン・コーツ調整委員長が、新型コロナウイルスの影響で1年延期された東京大会について、今年10月が開催可否を判断する重要な時期になるとの見通しを明らかにした。地元オーストラリアン紙などが22日までに伝えた。

 コーツ氏は206カ国・地域から1万人を超える選手や関係者、ボランティアが集まる大会と新型コロナの状況について「現実問題に直面している」と指摘。「ワクチンがないか、あっても世界中で共有するには十分でないことを想定する必要がある」とした上で、21年夏に開催されない場合、再延期はできないとの考えを改めて示した。

 一方で、ウイルスの根絶は困難でも10月までにパンデミックの抑制の兆候があれば「引き続き来年開催される前提で、さまざまなシナリオを用意する」と話し、選手村の隔離対策や会場の入場制限などを課題に挙げた。

 また東京大会の延期決定が日本でウイルス感染が広がった後の3月と遅れたことに関し、今年最大の後悔だとも語った。

 ウイルス感染拡大の収束は見通せず、IOCのトマス・バッハ会長も英BBC放送のインタビューで、東京五輪が21年に開催されなかった場合、中止となる見通しを認めている。

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