東京五輪の準備状況を監督する国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のジョン・コーツ調整委員長が、新型コロナウイルスの影響で１年延期された東京大会について、今年１０月が開催可否を判断する重要な時期になるとの見通しを明らかにした。地元オーストラリアン紙などが２２日までに伝えた。

　コーツ氏は２０６カ国・地域から１万人を超える選手や関係者、ボランティアが集まる大会と新型コロナの状況について「現実問題に直面している」と指摘。「ワクチンがないか、あっても世界中で共有するには十分でないことを想定する必要がある」とした上で、２１年夏に開催されない場合、再延期はできないとの考えを改めて示した。

　一方で、ウイルスの根絶は困難でも１０月までにパンデミックの抑制の兆候があれば「引き続き来年開催される前提で、さまざまなシナリオを用意する」と話し、選手村の隔離対策や会場の入場制限などを課題に挙げた。

　また東京大会の延期決定が日本でウイルス感染が広がった後の３月と遅れたことに関し、今年最大の後悔だとも語った。

　ウイルス感染拡大の収束は見通せず、ＩＯＣのトマス・バッハ会長も英ＢＢＣ放送のインタビューで、東京五輪が２１年に開催されなかった場合、中止となる見通しを認めている。