新型コロナウイルスの影響で１年延期された東京五輪・パラリンピックについて、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の幹部から来夏に開催できない場合、再延期を否定する発言が相次いだ。トーマス・バッハ会長に続き、準備状況を監督するジョン・コーツ調整委員長は２２日までにオーストラリアのメディアに再延期は困難とした上で、ことし１０月が判断の重要な時期になると述べた。
大会組織委員会は２２日、コーツ氏の発言について「そのような話はない」と否定した。ＩＯＣ、組織委とも来夏の開催に向けて準備を進める姿勢を崩していないが、世界的な感染収束やワクチンの開発、流通は見通せない。
