全日本柔道連盟の中里壮也専務理事は３１日、都内で取材に応じ、東京五輪の延期に伴い処遇が未定となっている１３階級の代表内定選手について、４月１５日の常務理事会で結論を出す見通しを明かした。それまでに開催予定の強化委員会で、見直しか維持かの方向性を固めるとみられる。

　柔道の五輪代表は、拮抗（きっこう）している男子６６キロ級を除く１３階級において、２月の欧州大会が終わった時点で代表選手を決めていた。しかし、新型コロナウイルス感染拡大に伴って五輪の開催が１年延期となり、選考を見直す可能性も浮上。一方、一部の内定選手からは選考見直しに対する疑問の声や、早期の結論を望む声が噴出している。

　強化責任者である金野潤強化委員長はこの日、都内で取材に応じ、選考見直し論について「（理事会で）連盟の総意を決めた上で発表していかないといけない。今の時点での強化や私の考えは控えさせていただきたい」と明言を避けた。

　一部から不満の声が挙がっていることについては「選手の立場になれば早く決めてくれという気持ちは十分理解できる」とうなずいた上で、五輪延期に伴う代表選考の意思決定方法については、代表監督や所属を通じて伝えながらケアをしていくという。

　内定選手をそのまま維持するとしても、見直すにしても、来夏の五輪本番で金メダルを量産できるチームをつくることが命題だ。金野委員長は「連盟としてしっかり議論していき、プロセスをしっかり踏んで物事を決めていくことをやっていかないと。それを飛ばしてしまうと（選考）規定が形骸化して組織が弱体化し、選手の不利益になる。（全ての関係者に）理解してもらうことは大変だが、そこは説明をしていきたい」と強調。来月中旬まで熟議を重ねながら最善を尽くす考えを示した。