新型コロナウイルスの感染拡大で史上初の延期が決まった東京五輪の日程を巡り、２０２１年７月開幕の案が最有力となっていることが２８日、分かった。一部の国際競技連盟からは酷暑を避けた春開催を求める声が上がっていたが、従来の大会計画からの変更を最小限にとどめられるため、関係者の中で来夏開催を推す声が高まっている。東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８２）もこの日、読売テレビ「ウェークアップ！ぷらす」に出演し、「６月から９月の間と考えていいんじゃないか」と夏開催が望ましいとの考えを示した。

　延期が決まって以降、国内外でさまざまな声が上がっていた東京五輪の新たな開催時期について、方向性が定まった。２０年７月２４日の開幕を予定していた従来の大会計画を、そのまま１年スライドさせる来年７月の開催案が最有力となった。

　安倍首相と国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長は２４日の電話会談で、大会を１年程度延期し「遅くとも２１年夏までに開催」することで合意した。これを受けて２５日にバッハ会長は「夏だけに限定はしていない。全ての選択肢が検討される」と発言。一部の国際競技連盟などからは酷暑を避けた春開催が提案され、“桜五輪”の可能性が一気に高まった。

　そんな状況下で、ＩＯＣと大会組織委員会、東京都など関係機関は２７日から大会日程の協議を開始。２１年の春から夏にかけた複数案の検討を始めた。競技会場や宿泊施設、ボランティアの確保など数多くの課題がある中で、従来の大会計画とほぼ同時期の開催は細かい競技日程などの変更を抑え、新型コロナウイルス終息までの期間をできるだけ長く確保できるという利点がある。

　そもそも「１年延期案」は関係者、アスリートから推す声が最も多く、当初から本命視されていた。日程面で最大の懸案とされていた２１年８月開催予定の陸上世界選手権について、２２年への１年延期の可能性が示されたことも“追い風”となった。

　既に具体的な日程案も挙がっている。近年の五輪は開会式を含めて１７日間で行われ、金曜日に開幕し、大会中３度目の日曜日に閉幕するのが通例。来年の五輪は今年の７月２４日と同じ金曜日の７月２３日に開幕し、８月８日に閉幕する日程が浮上している。

　この日、テレビ出演した大会組織委の森会長は新たな大会日程を問われ、「準備期間は長く置いた方がいい。６月から９月の間と考えていいんじゃないか」と夏開催が望ましいとの考えを明かした。ＩＯＣは３週間前後をめどに開催日程を固める方針だが、「ここまできたら一週間で詰め切る。来週中には何かの結論を出したいと思っている」と早期に判断を下す姿勢も示した。今後、関係機関との最終調整を経て、正式決定となる見込みだ。