多数の選手が強化・指導体制への不満を抱き、強化合宿をボイコットする意思を示し、強化合宿を中止とした全日本テコンドー協会は１８日、協会のホームページで６月に選手側が提出した意見書への回答を公表した。選手側は６月末を期限に回答を求めていたが、協会は役員改選が重なったことなどを理由に挙げ、回答が遅れ、選手側との溝が深まっていた。

　協会は「当協会の強化合宿への選手の参加に関して一部報道されているところでありますが、選手、所属先、関係者の皆さまにご心配をおかけし、大変申し訳ございません」と、一連の騒動を謝罪。

　回答書では選手側からの７つの意見に回答。例えば「招集対象を強化指定Ｓ選手中心ではなく、すべての強化指定選手にまで広げ、多くの選手に強化合宿の機会を与えてほしい」という選手側の意見に、協会は「今後は、強化指定Ｓ選手だけでなく、強化指定Ａ選手及び参考選手も招集し、強化指定Ｓ選手と同様に費用補助を行うことを予定しています。ただし、費用補助に充てるＪＯＣ強化費が限られている中で、参加選手が増加してＪＯＣ強化費を計画よりも多く使用することになることが想定されるため、参加選手の自己負担額が現状よりも増えてしまいます。今後の強化合宿の運営に当たっては、参加選手の状況をみながら、できるだけ参加選手の負担金を少なくし、かつ、ＪＯＣ強化費を適正に運用できるように、随時、検証して改善を行っていく予定です」と、回答している。

　協会側はこれらの回答をもとに１０月１日予定で選手、所属先、強化委員会、強化管理部、アスリート委員会、理事などを交えた協議会を開くと発表した。