札幌市が26年五輪招致に立候補準備へ ネックは東アジア偏重 19年9月開催地決定
日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恒和会長は22日、都内で札幌市の秋元克広市長、北海道の山谷吉宏副知事と会談し、札幌市が26年冬季五輪招致に立候補するための準備「対話ステージ」に入ることを確認した。正式な立候補の決定は18年となる。
竹田会長は「冬季五輪開催への熱意を感じた。ここからIOCとの対話の中で各都市の動向も見て、判断したい」と、話した。
実現すれば、札幌としては1972年大会以来2度目、日本としては98年長野五輪以来、3度目の冬季五輪開催となる。ただ、一方でネックも。18年平昌五輪、22年北京五輪と東アジアでの3連続開催となるほか、20年東京夏季五輪の準備に入っている中、どれだけ日本として招致に力を入れられるかが課題となる。
現在、26年大会には、スイスのシオン、カナダのカルガリーが興味を示しており、28年ロサンゼルス夏季五輪招致に成功した米国も動きを見せている。秋元市長は「18年の平昌、22年の北京、夏季では20年東京とアジアが続くのは懸念材料としてはある。(他都市で)欧州や北米がどうなのかも大きな判断の材料になる」と、話した。
26年冬季五輪の開催地は2019年9月にイタリア、ミラノで行われる国際オリンピック委員会(IOC)総会で決定する。