プロ野球の臨時１２球団代表者会議が１２日、オンライン形式で行われた。政府が１都３県を対象にした緊急事態宣言を発令している中、キャンプ開催地の地方自治体との連携、感染予防対策を徹底しながら、予定通りに２月１日のキャンプインへ向けて準備を進める方針を確認した。

　新型コロナの感染が拡大する中、大きな決断となった。代表者会議に先駆けて行われた、専門家チームを交えてのＪリーグと合同の対策連絡会議。示されたのは、予定通りのキャンプ開催という方向性だった。

　政府は８日に１都３県を対象にした緊急事態宣言を再発令。さらに今後は関西の３府県も含まれる見通しだ。さらに、キャンプ地の１つである宮崎県では独自の緊急事態宣言を出すなど、コロナ禍で各地を取り巻く状況は厳しさを増している。

　だが、専門家チームの愛知医科大・三鴨広繁教授は「キャンプを遅らせてシーズンが後ろにいけば、また試合数を減らすということにつながる」と指摘。その上で「基本的にキャンプを延期するという策は考えず、いかに安全にやるかに議論は集中した」と話した。

　日本野球機構（ＮＰＢ）では、昨年からキャンプ地となる沖縄県、宮崎県と綿密な議論を続けてきた。その結果、プロ野球の斉藤惇コミッショナーは「両者とも、２月１日から粛々とどうやってやるかという方へ知恵を出し合っている」と自治体ともキャンプの通常開催へ方向性は一致していると説明した。

　同コミッショナーは「よほどのことがない限りキャンセルをしたり（開始を）延ばすことは考えられない」と明言。さらなる感染拡大で自治体側の受け入れが困難にならない限り、予定通りにキャンプを行う考えを示し、その後の臨時１２球団代表者会議でも確認された。

　もちろんキャンプ実施に向けては、万全の感染予防対策を敷く。１２球団の選手、スタッフ全員がキャンプ地へ移動前にＰＣＲ検査を受けて陰性を証明。その後もキャンプイン直後、そして以降も週１度のペースで検査を実施する。月１度だった昨年のシーズン中よりも厳しい検査態勢となった。体調不良者が出た場合の緊急対応についても検査態勢が構築されている。

　キャンプの成功は、シーズンの通常開催実現へ続く道。深刻なコロナ禍が続く中だが、ファンが待ち望む球春の訪れに向けて、プロ野球界が不退転の覚悟で歩みを進めて行く。