日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和会長は１５日、これまで中心的役割を担ってきたトップ選手の強化機能をＪＯＣから切り離すとするスポーツ議員連盟の構想に対し、役員の多くが競技団体出身であることを踏まえ「ＪＯＣは現場を知り、スポーツを知る人間の集合体だ。どう強化すべきかを分かっている」と反論した。
議連では、競技団体への強化費配分を日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）を改組した独立行政法人が担う案が出ている。これに対して竹田会長は成功例を挙げ「成果は十分上がっている」と主張。「東京五輪まで６年しかない今、新システムの導入はリスクが大きい」と訴えた。
