大リーグ新労使協定が暫定合意 ロックアウトは回避

 大リーグ機構は11月30日(日本時間12月1日)、大リーグ選手会と球団オーナー側が労使協定の改定に関して暫定的に合意したと発表した。有効期間は5年で2021年まで。

 合意内容は明らかにされていないが、米スポーツ専門局、FOXスポーツ(電子版)など、複数の米メディアによると、ラグジュアリータックス(ぜい沢税)が課せられる1チームの総年俸の上限が1億8900万ドル(215億5000万円)から1億9500万ドル(222億3000万円)に引き上げられるほか、18年シーズンが例年より4、5日早く開幕し、シーズン中の休養日が増えるという。

 メジャーのベンチ登録選手が1人増える可能性があるとして注目されていたロスターは、25人のまま変更はないという。

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