１６年夏季五輪招致で東京などを破って南米初開催を勝ち取ったリオデジャネイロに、開催都市決定で投票権を持つ国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員の買収疑惑が浮上した。フランスのルモンド紙（電子版）が３日に報じた。

　同紙によると、０９年のＩＯＣ総会での投票３日前に、当時ＩＯＣ委員だったラミン・ディアク前国際陸連会長（セネガル）の息子、パパマッサタ・ディアク氏が設立した会社にブラジルの有力事業家が関係する企業から１５０万ドル（約１億７千万円）が支払われた。同時期にＰ・ディアク氏のロシアの口座にも５０万ドルが振り込まれた。

　ルモンド紙に対し、リオ五輪組織委やフレデリクス委員は不正を否定した。